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2015年04月06日

大災害に備える! お金の危機管理ハンドブック

大災害に備える! お金の危機管理ハンドブック
方波見寧
光文社
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大災害に備える! お金の危機管理ハンドブック
方波見寧/著 (光文社) 2011年
1,000円+税



【概要】
現金、保険、ローン、相続…いますぐ確認しておきたいお金の問題。緊急時には、お金にアクセスできなくなる・ケガや病気をしたら、どこから費用は捻出されるか?大災害のために働けなくなったらどうするか?家やクルマが津波に流されたらどうする?生命保険にきちんと入っているか?いまこそ相続について話し合おう。これまで考えることを避けてきたリスクに、正面から向き合うための1冊。(「BOOK」データベースより)


著者は大手証券会社を経て、ファイナンシャル・プランナーとしてアメリカの数々の賞を受賞したリック・イーデルマン氏に資産形成の極意を学び、2001年に株式会社イーデルマン・ジャパンを設立した方波見寧さん。



【動機】
東日本大震災から4年が過ぎ、
地震などの災害に対して日頃から備えておこうということで。


【所感】
災害だけじゃなくて、お金のことについて一通り押さえておきたいことがたくさんあった。

コンパクトによくまとまっている。

震災直後にこのような本が出せるのがすごいと思った。



【抜粋】
●「ガソリンを満タンに入れたかったけど、急なことで手持ちがなかったから、少しだけ入れた」という声が聞こえてきました。(p.16)

☆何時間も並んでガソリンスタンドに入って、手持ちのお金が少ししかなくてちょっとしか入れられなかったら不安だろうな。
災害というのは本当に突然だと改めて思った。

災害時、ATMもしばらくは使えないことが多い。


●手元資金=「キャッシュ・リザーブ」の計算法
(中略)
お金の危機管理の観点から、「預金口座」は最低限6か月分の支出相当額を「キャッシュ・リザーブ」として確保しておくべき保管場所と考えられます。(p.29-30)

☆「キャッシュ・リザーブ」は6か月分を目安とする。


●通常、「キャッシュ・リザーブ」の保管先としては、銀行預金、郵便貯金、証券会社のMMFなどが考えられますが、先ほどから説明していますように、災害直後の数日間〜1週間程度の復旧期間には、金融機関の自分の現金にアクセスできない可能性があるわけです。そこで、

 1〜3か月分の“たんす預金”が必要となってきます。(p.32)

☆「たんす預金」の目安は1〜3か月分。


●財布の中に常に5万円程度は入れておくことが必要です。(p.33)

☆ここまでやれば万全。



●1995年の阪神淡路大震災では、1793億円もの義援金が集まりましたが、被災者数も膨大であったために、全壊世帯への平均分配金は70万円であり、それだけで生活を立て直しておくには無理があったのも事実です(新潟県中越地震では380万円でした)。(p.35)

☆これは知らなかった。70万円しか分配されなかったのか。

これからの防災・減災がわかる本』 を見てみると、<義援金の配分は、罹災証明に従って行われます。阪神・淡路大震災では約1800億円の義援金が集まりましたが、あまりにも被災家庭が多かったために、全壊した世帯でも約40万円しか配分されず、一部損壊の場合は支給対象外とせざるを得ませんでした。> と書いてある。どっちが正しいんだろうか。



●最近のテレビCMでは、医療保険ばかりが目立ちますが、公的保険としての健康保険はカバー範囲が広いため、さらに追加してまで加入するほど、民間の医療保険は重要ではありません。
 民間の医療保険の必要性は、“先進医療を利用したい”など、健康保険でカバーできない分野を補完するためか、個室を利用するなどの快適さを求めた“差額ベッド代”などを捻出するためということですが、

 介護の場合には、公的保険の“漏れだらけ”ということなのです。

 民間の介護保険は、加入年齢が早いほど保険料が安くなり、終身タイプではその保険料が一生涯続きます。(p.57-58)

☆保険の選び方のポイント。



●「週刊東洋経済」(2011/4/16号)の報道によれば、自動車保険の地震、噴火、津波特約の付帯率はなんと1%以下ということです。(p.83-85)

☆ほとんどの人が地震特約を付けていない。
つまり地震で車が被害を受けても保険が適用されない。


●加入率は1994年には全世帯の9%でしたが、現在では全世帯の23%がなんらかの形で地震保険に加入しているといわれています。(p.83-85)

☆地震特約を付けてないと地震で被害を受けても保険が適用されないというのはよく言われているが、
それでも住宅の地震特約は約4分の1しか入っていない。
その原因は保険料が跳ね上がるからだとか。



●資産に債券を含める理由
3月11日以降の2週間では、ほとんどの投資信託が値下がりした中で、国債などの債券へ投資していたものだけが値上がりしていたことがわかっている。日本では、ゼロ金利の影響もあって、国債の利回りは非常に低いため、債券はあまり魅力のある資産とは考えられていない。しかし、今回の大震災のような不測の事態においては、全資産の一部として債券を持っていると、全体の値下がりを中和するだけでなく、リバランスの核としても利用できたことがわかる。

 なお、ここでいう債券とは、いろいろな債券へ投資している投資信託を購入することを指している。投資信託であれば、いつでも売買が可能なので債券ファンドの一部を売却することも可能である。

 一方で、個人向け国債では、いろいろな債券を有しているわけではないし、一部を即座に売却すると中途解約金を取られたりするので、リバランス戦略には利用できない。(p.149)

☆債券というのは投資信託のことなのか。
預金、株、債券の割合は、3分の1ずつがいいとしている。
株が下がって債券が上がったとき(目安としては10%の上下)は、債券を売って株を買ってバランスを3分の1に戻すとよい。




【評価】
評価:★★★★☆(3.8)
こんな人に、こんな時におすすめ:
震災に備えてお金の不安もクリアしておきたい時に。



【結論】
医療保険は公的な健康保険で意外とカバーできるが、介護保険は薄いので民間で補完しておく。

 
posted by macky at 23:58 | Comment(0) | TrackBack(0) | 災害・サバイバル | edit | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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