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2017年04月11日

経済はこう動く[2016年版]

中原圭介の経済はこう動く〔2016年版〕
中原圭介/著 (東洋経済新報社) 2015年
1,500円+税



【動機】



【所感】
けっこうアベノミクスに厳しい見方。

定期的に読みたい中原レポート。

投資の指針となる。

経済の分析の仕方が学べた。




【概要】
中国減速、米国利上げで世界経済は遂に歴史的転換へ
◎2016年、大転換する世界経済/◎米国利上げで世界経済に何が起こるのか/◎チャイナ・ショックに怯える欧州経済/
◎中国経済の減速はこれから本格化する/◎円安トレンドが終わり、日本株は低迷する…etc.もっとも予測が当たると言われる
経済アナリストによる最新の経済予測。

むしろ私は、チャイナ・ショックにより暴落の憂き目にあった世界の株式市場よりも、米国の利上げによって世界の実体経済が大いに減速するのではないかと懸念しています。不謹慎な言い方をすれば、近年ほど世界的な金融緩和が行われたのは歴史上初めてであり、米国の利上げによってこれから何が起こるのか、壮大な経済実験が始まろうとしているとも思っています。(中略)米国の利上げによって、マネー経済の膨張と偏重という不均衡が修正に向かい、その影響が世界各国に連鎖波及していくことになるでしょう。まさに、実体経済と金融市場が大きな転換点を迎えることになるわけです。(プロローグより)


中原圭介の経済はこう動く〔2016年版〕
中原 圭介
東洋経済新報社
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【抜粋】
●個人消費が順調に拡大している理由は非常にわかりやすく、自動車販売と住宅販売の二つが好調さを維持しているからです。自動車や住宅の販売が消費や景気のバロメーターになっているのは、先進国や新興国では共通していることです。(p.36)

☆アメリカのGDPの7割が個人消費。車と住宅が景気のバロメーター。



●とくに米国の場合は、ガソリン価格に占める税金の割合が日本の40%台、ドイツの60%台に比べて、10%台と極端に少ない状況にあります。そのような理由で、原油価格の暴落により日本ではガソリン価格が2割程度しか下がっていないのに対して、米国では4割〜5割も下がっているわけなのです。(p.42)

☆日本株は米国株の影響を大きく受ける。アメリカの消費が伸びたのは、原油安と金利安。つまり、原油が安いときに株を買っておくこと。株の買い場は円高。原油安、金利安。株の売り場は円安。原油価格上昇、金利上昇。



●ハーバード大学のウェブサイトによれば、4年制大学に当たるカレッジでは、学費、諸経費、寮費を合わせて1年間で6万659ドルが必要になるとされています。(p.60)

☆ハーバードは4年間で3000万近くもするのか。



●日本の機関投資家には私たちの年金を運用しているGPIFも含まれているのですが、(p.72)

☆GPIFは年金を運用している機関投資家。



●今後の世界経済の大きなリスクは、「中国経済の大原則」と「米国の利上げ」の2つになることが間違いない中で、(p.74)

☆中国の暴落と米国の利上げ、この2つに注目しておく。それまでは一応、株は買えるということ。



●冷静に経済の歴史に照らし合わせてみれば、米国では近い将来の利上げが確実視されていたので、消費増税前の日本と同じように、利上げ前に米国民による駆け込み消費が起きていると考えるのが自然ではないでしょうか。(p.75)

☆金利上昇前のかけこみ需要。



●チャイナ・ショックによって、利上げが2016年に先延ばしになる可能性はありますが、私の見立てでは、米国の消費の先食いはかなり進んでいるといえるのです。(p.77)

☆結局、利上げっていつされたんだっけ? ちょっと調べてみた。FRBは2015年12月に9年半ぶりの利上げに踏み切り、08年末から続いたゼロ金利政策を解除した。ただ、その直後の1月には世界同時株安に見舞われ、1年にわたって追加利上げを凍結することになったようだ。



●FRBの金融政策を先読みするには、ニューヨーク連銀のダドリー総裁の発言に注目するだけで十分です。(p.79)

☆ダドリー総裁の発言に注目しよう。



●ユーロ安によって最大の恩恵を受けるのは、輸出競争力が高いドイツです。(p.99)

☆ドイツが強いのは輸出国だから。ユーロ安と原油安の恩恵を受ける。特に自動車は中国人にたくさん売っていた。



●ここで私たちは、EUの中でドイツを凌ぐ景気回復を達成している英国のケースを冷静に見る必要があるでしょう。(p.110)

☆イギリスは、好調のドイツよりさらに景気がいいらしい。原油安とECBの金融緩和で、デフレに繋がって、それと同時に英国民の実質賃金が上昇に転じたから。



●ギリシャの(EU)離脱による唯一の懸念は、ロシアや中国が接近していることにあります。地中海の軍事的な要衝に位置するギリシャがユーロ圏から離脱し、中ロへ接近すれば周辺地域での米国の影響力は低下することになります。 (中略) トルコと並んでギリシャは地政学的に見て、きわめて重要な地域です。この地域でいま以上の混乱が引き起こされれば、世界経済よりも国際情勢にとってマイナス要因になることは避けられないでしょう。(p.116-117)

☆ギリシャを守った一番の理由はこれかも。



●中国大減速の元凶は、無謀な4兆元投資にあった(p.132)

☆将来の需要を無視した過剰な投資により、製造業を中心に供給過剰が慢性化している。



●経済活動をより正確に映すエネルギー消費量は、2015年1〜6月に0.7%しか伸びていませんし、粗鋼生産量やセメント生産量はそれぞれマイナス1.3%、マイナス5.3%と減少してしまっているのです。(p.138)

☆エネルギー消費量を見れば経済活動がどのくらい活発化が分かる。



●上海総合指数が最高値の6124を付けたのは、2007年10月のことです。ところが、株価のバブルはすぐに終焉し、その1年後には1600台まで急落したという憂き目にあっています。実に、その間の値下がり率は7割超にも達しています。(p.148)

☆北京五輪の時に大暴落してたのか。知らなかった。

2006年7月1日に 『今だから絶対儲かる!中国株』 という本を買っていたが、読んですぐに買っていたら1500くらいから6000まで1年くらいで値上がりしていたのか。



●中国の株式市場が特異なのは、米欧日などの先進国に比べて機関投資家が圧倒的に少なく、個人投資家が売買に占める割合が6〜8割と非常に高いということです。2015年時点の証券口座数は2億を超え、全人口の15%が株式投資を行っているといわれています。 (中略)
 株式投資の経験が浅い中国の個人投資家は、経済状況や企業業績にはほとんど関心がありません。個人投資家の多くは、経済指標や企業業績を調べることはなく、政府の思惑と過去の値動きだけを見て売買しているのです。(p.151-152)

☆中国株は機械投資家がいなく、素人ばかり。チャンスかも。逆張りでいけそう。ジェットコースター。中国語を勉強する目的ができた。



●上海、寧波、広州に続き、中国で第4位、世界でも4位の貿易港である天津の大爆発事故の影響も、中国の輸出減少に追い打ちをかけるため、中国経済が大減速する要因の一つになってくるように思います。(p.157)

☆天津って世界第4位の貿易港だったのか。甘栗のイメージしかなかった。



●1989年に起こった天安門事件は、学生が主導した民主化運動であることに間違いはありませんが、そのきっかけとなったのは、年率で20%近いインフレによる民衆の生活苦に対する不満であったのです。(p.162)

☆天安門事件、フランス革命、アラブの春、革命につながるような民衆の暴動はみんなインフレによる生活苦が原因。



●国内の需要が低迷しているかたわらで、大勢の中国人観光客がわざわざ日本製品を「爆買い」しているという現状に対して、中国共産党内では次々と批判が起こっています。中国国内の消費が不振である原因のひとつに、人民元高が続いたことで、割安になった海外に買い物に行く人々が増えているという事実があるからです。(p.170)

☆中国人の爆買いの背景には人民元高があったのか。株やITで儲けた成金かと思ってた。



●「読売新聞を読んでいると、景気が良いように感じられるのですが (中略) 」という質問を受けました。
 私は「それは○○さんが読んでいるのが、読売新聞だからですよ。政権を支持する御用メディアは、政権の支持率を下げないように、都合が悪い情報はなるべく流さないようにしているのです」と答えました。(p.182)

☆祖父が巨人嫌いなのに読売を取っていた理由はこれかも。



●日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会によれば、2015年8月の国内新車販売台数は32万7049台、前年同月比で1.9%減、9月は30万5802台、前年同月比5.7%減となり、9カ月連続で前年同月を下回っています。2012年の新車販売台数は536万9720台でしたが、2015年は今のペースでは500万台を割り込むことがほぼ確実であるといえるでしょう。
 また、国土交通省によれば、2015年上半期の新設住宅着工戸数は44万戸と前年同期比で1.1%増となりましたが、2014年の数字が前年比9.0%減でしたから、数年前の水準と比べると明らかに落ち込んでいます。 (p.195)

☆車と住宅に注目する。(消費の強さをはかる)

日本自動車販売協会連合会
http://www.jada.or.jp/

ここに詳しい統計があった。


建築着工統計調査報告 時系列一覧
http://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/jouhouka/sosei_jouhouka_tk4_000002.html

住宅の着工はここかな。



●そのように厳しい日本の家計にとって、2014年秋口から神風が吹き始めました。世界の原油生産の供給過剰に加え、中国の原油輸入の需要減少が重なり、原油の国際価格が2014年半ばと比べて半分以下に落ち込んだことです。(p.196)

☆2013年からの円安によって格差が広がり、アベノミクスは失敗しかけたけど、2014年秋からの原油安でなんとか持ち直した形。



●今のところは、中国経済の減速が企業業績の悪化として表面化として表面化しているのは、機械や素材などの設備投資に関連する業種が中心となっています。日本の大企業の中では、建設機械のコマツや日立建機、工作機械のファナック、鉄鋼の新日鉄住金、神戸製鋼所などで業績が悪化し始めています。(p.211)

☆中国経済減速の影響を受けているのはコマツや日立建機など。



●たとえば、日本から中国に70ドルの部品を輸出し、中国の工場で完成品にして100ドルで最終消費地の米国に輸出したとしましょう。このケースを従来の貿易統計で計算するとどうなるのかというと、日本が中国に70ドル輸出し、中国が米国に100ドル輸出したということになります。(p.214)

☆この場合、今までは日本70ドル中国100ドルで計算していたから中国が実際より大きく見えた。(実際、付加価値としては日本70ドル、中国30ドル)



●米国の経済が回復する過程でいちばん恩恵を受けるのは、昔も今も日本であることに変わりません。なぜならば、輸出される部品や素材の大半は、最終的には米国で消費されることになっているからです。(p.215)

☆中国ではあまり消費されないのか。



●それでは、円高トレンドに転換した円相場は、どこまで高くなるのでしょうか。
 私はおそらく、100円〜105円がひとつのターゲットになるだろうと考えています。(p.219)

☆この時がまた株を始めるチャンス。それまでに力を蓄えておきたい。

と思ったら、2016年6月20日に98円をつけて反転している。(この本が発行されたのは2015年11月)



●最大の資金量を誇るGPIGによる買い需要が2016年末にはすでに終了している可能性が高いことを触れたうえで、海外投資家は2016年のうちに売り始めるだろうという見解を述べました。(p.223)

☆GPIFは年金を運用している機関投資家。もう買い支え余力は無いよ〜ってこと。





【年表】
1997年 名目賃金のピーク。(でも物価も落ちて行ったので、実質賃金自体はそんなに落ちてない)

010911 9.11アメリカ同時多発テロ

2009年8月 北朝鮮がウラン濃縮技術を確保したと公言。(アメリカと対等の交渉ができるようになった)

110311 東日本大震災

2006年 ライブドア事件

080915 リーマンショック

2012年9月 FRBがQE3を開始したことで円高75円で底打ち。ここから株価上昇。 ※ドル円相場や株の方向性はFRBの利上げの影響がかなり大きい。

2014年秋から 原油価格大幅下落。(原因は、原油生産の供給過剰と中国の原油輸入の需要減少)

2015年8月 中国株暴落に伴うチャイナ・ショック

2015年9月 安倍首相、自民党総裁再任。新三本の矢。




【アクションプラン】
・自分から経済データを取りに行く。

・続いて 『中原圭介の経済はこう動く〔2017年版〕』 も読んでみたい。

・中国株をやってみたい。

・中国語をもっと勉強する。



【Amazonレビューより】




【評価】
評価:★★★☆☆
こんな人に、こんな時におすすめ:
これから経済がどう動くか知りたいときに。

 
posted by macky at 23:55 | Comment(0) | TrackBack(0) | 株・投資 | edit | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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